NIMSとMax Planck Digital Libraryが
デジタルリポジトリシステム開発について研究協力協定を締結
2008.04.18
独立行政法人物質・材料研究機構
NIMSとMax-Planck Digital Libraryは2008年3月、科学的知識の蓄積および保存と、インターネット上でそれらへのアクセスを可能とするデジタルライブラリシステム構築についての共同研究協定を締結した。
概要
- 独立行政法人物質・材料研究機構 (NIMS,理事長 : 岸 輝雄) の科学情報室 (室長 : 谷藤 幹子) と、Max-Planck Digital Library (MPDL,Dr. Laurent Romary) は、2008年3月、デジタルライブラリシステム構築についての共同研究協定を締結した。このシステムは科学的知識の蓄積および保存と、インターネット上でそれらへのアクセスを可能とするもので、図書館および出版界では機関リポジトリ(Institutional repository)とも表現され、国内外の大学を中心としてリポジトリ活動が急速な広がりをみせている。
本システムの開発においてヨーロッパを中心として先駆的な役割を担ってきたMPDLとの共同研究を通じて、NIMSは日本の材料研究の中核的機関として(i)貴重な資料や知識の電子化保存による科学情報資源の構築、(ii)社会に開いたオープンアクセスの提供、(iii)同技術の普及による他研究機関との研究・学術情報資源の協同を目指すものである。日本の公的研究専門機関として先駆的かつ包括的な科学情報資源の構築を目指す。 - NIMSとMPDLは3年間の共同研究を通じて、MPDLで現在運用されているシステムを更に進化させ、研究者にとってより使いやすく、登録した研究成果が即時にインターネット上で広く閲覧可能 (かつ収集可能) となる仕組みをオープンソースで開発、提供する。同システムは、公開管理機能すなわち電子コンテンツの著作権利管理システムや利用管理システムを包含し、NIMSとMPDLの間、また一般からの利用が可能となる。この統合システムの開発により、日本の材料研究に関する研究・学術資料の永久保存と公開が保証され、同時に研究者の研究成果の登録と同時に世界に向けてダイナミックにアクセス可能な情報資源となる新しい「見える」デジタルライブラリーとなる。本システムは日本語情報も対応する。
- 科学情報室は、NIMSにおける科学情報の戦略的な流通を具現化するため、特にインターネット上での研究・学術情報コミュニケーション促進の中心的役割を担う部署であり、本研究協力協定を他の研究機関と共有して日本に於ける科学情報資源の確立及び日本の研究成果資源の世界発信を目指す。
図: 近未来のデジタルライブラリ